日本のチカラを世界のゼロマラリアへ

日本におけるチャレンジ。
日本発のゼロマラリア実現を目指して。

世界のZERO MALARIA CHALLENGEは
日本からはじまった。

MARTIN EDLUND(Malaria No More CEO)

“The Government and people of Japan deserve tremendous credit for the historic progress the world has made combatting malaria—including 7 million lives saved and more than 1 billion malaria cases averted. Japan’s leadership at the 2000 G8 summit in Okinawa, Japan, made possible the creation of the Global Fund to Fight Aids, Tuberculosis and Malaria, which has been the leading funder of malaria control efforts around the world. Japan’s continued commitment to global health – including on the Universal Health Coverage and Health Security agendas – will be essential to achieving our goal of a malaria-free world.”

2000年 沖縄でのG8サミットにおける日本のリーダーシップは、世界中のマラリア対策への取り組みをリードし、世界エイズ・結核・マラリア対策基金(グローバルファンド)の創設を可能にしました。そのイニシアティブによって、世界でマラリアに対抗してきた歴史的な進歩、すなわち700万人の命を救ったこと、10億人以上のマラリア患者を救済したことに大きな謝意を表します。マラリアのない世界の目標を達成するためには、ユニバーサル・ヘルス・カバレッジや健康安全保障の課題を含め、グローバルヘルスへの日本の継続的な取り組みが不可欠です。

2000年
G8九州沖縄サミットから生まれた
The Global Fund。

累計8000億円もの感染症支援をしているグローバルファンド(世界エイズ・結核・マラリア対策基金)。
世界の流れを作ったこのファンドは、2000年のG8九州沖縄サミットでその必要性が提唱されたことが設立のきっかけとなりました。このことから日本は、グローバルファンドの「生みの親」のひとつとも言われています。

ゼロマラリア実現には日本企業の技術力が必要です。

蚊帳

昔から日本で使われた蚊帳は、マラリア予防に有効です。特に殺虫成分を練りこんだ日本製の蚊帳は、世界でも高い評価を得ています。

防虫塗料

室内の内壁に防虫塗料を塗ることで蚊に刺されることを予防できると期待されています。

ワクチン開発

マラリア予防ワクチンは現在も開発中です。日本でも研究機関や民間企業の連携によって2020年代のワクチンの実用化を目指す動きが進んでいます。

GHIT

企業の感染症対策や、開発途上国向け医薬品開発をすすめる民間ファンドを発足。

マラリア・コンソーシアムの発足

日経アジア感染症会議で、「ポリオ撲滅の次は、マラリアだ」としてマラリア部会発足。
官民学が連携し、オールジャパンでゼロマラリアに取り組むための治療や診断、予防のためのより有効な手段の在り方が模索されています。

日本には、ゼロマラリアを実現した「経験」があります。

かつて日本ではマラリアは当たり前の病気でした。
戦後の徹底した感染症対策により本州では1950年代、そして最後まで残った沖縄でゼロマラリアが宣言されたのが1962年です。
とりわけ沖縄のマラリア制圧は住民の積極的参加と組織的なマラリア制圧戦略と、今も見直すべき要素はたくさんあります。